日本では当初、金融機関本体がクレジットカードを発行することが認められていなかったため、おもな都市銀行が単独または複数の銀行で出資し、別会社としてJCB、ユニオンクレジット（UC)などのクレジットカード会社を設立しました。そのような経緯から「銀行系クレジットカード会社」と呼ばれます。
その後都市銀行以外の金融機関もフランチャイジーとしてカード会社を設立するようになり、各グループのカードの発行を開始しました。
上記のような経緯もあり、金融機関の窓口に置いてあるクレジットカード申込書は、おもに銀行系カード会社のものとなっています。

以下、銀行系カード会社・グループと（　）内はおもなフランチャイジー会社名または親銀行

・JCB（UFJカード・大和銀カード・あさひカード・千葉・七十七・北陸・第四・十八・池田・紀陽・山口・福岡・鹿児島など）
・UC（みずほ・あさひカード・大和銀カード・道銀・みちのく・北日本・ちば興銀・大垣共立など）
・VISAジャパン・オムニカードグループ（三井住友・あさひカード・しんきんクレジット・群馬・スルガ・北国・山陰合同・九州・シティコープなど）
・DC（東京三菱・足利・常陽・千葉・八十二・静岡・百五・滋賀・京都・百十四など）
・UFJカード〔旧ミリオンカード〕（UFJカード・西日本・札幌北洋・中京・みちのく・中央三井信託など）

＊フランチャイジー各社では複数のカードグループのカードを発行しているケースが数多くあります（例：池田銀行系の池田カード、紀陽銀行系の紀陽カードはいずれもJCB、DC、VISAジャパンの３カードブランドを発行など）

2. 信販系カード

分割払いで個別の商品を購入したいという顧客に対してお店が直接毎月請求する代わりに、そのお店と加盟店契約を結んだ「信販会社」が商品代金を立替え、信販会社がその顧客に毎月請求するといった方法が元になっています。商品ごとに契約するこの方法は「個品割賦（こひんかっぷ）」と呼ばれ、現在も信販会社の主業務のひとつです。顧客が信販会社と一度契約するとほかの店でも分割払いで支払いができるように発行したカードが信販系クレジットカードのはじまりです。
当初、銀行系カードは支払方法が一回払い・ボーナス一括払いだけで、分割払いが認められていたのは、信販会社が発行する信販系カードのみでした。
加盟店と提携した「提携カード」を多く発行しているのも特徴です。

主な信販系カード会社（　）内は発行カード名称
・日本信販（NICOSカード）
・オリコ（ORICOカード）
・ジャックス（JACCSカード）
・ライフ（LIFEカード）
・セントラルファイナンス（CFカード）
・アプラス（APLUSカード）
・国内信販（KCカード）

3. 流通系カード

全国チェーンのスーパーなどの大手流通グループが設立した系列クレジットカード会社で、当初はその流通グループ内でのみ利用可能だったケースが多く、「流通系カード」と呼ばれます。その後VISA・マスターカードなどの国際カードブランドと提携し、グループ外でも利用できるようになりました。
また数年前からの流通再編の流れを受け、設立当初の親会社からは一線を画す、または資本系列を離れた完全に独立したカード会社となったり、あるいは親会社流通グループと一体化したサービスを展開しているなど現在はさまざまで、発行枚数でもすでに大手カードとなっているところが多く、すでに「流通系」との呼び方は過去のものとなりつつあるのかもしれません。

主な流通系クレジットカード会社とその名称

・クレディセゾン（SAISONカード）＊設立時社名は西武クレジット、その後すぐ社名変更
・オーエムシーカード（OMCカード）＊「ダイエーオーエムシー」から社名変更

・イオンクレジット（AEONカード）＊イオングループのクレジットカード会社

・ポケットカード　＊現在はイオングループ入りしたマイカルグループの子会社「マイカルカード」が企業買収され社名変更

・アイワイカード　＊イトーヨーカ堂グループが設立し、カード発行業務はJCBに委託

4. その他

銀行系カードがあくまでも「銀行系」クレジットカードであるのに対し、地方銀行が直接発行するカードとして「バンクカード」があります。
トヨタグループのTS3カード、JR東日本のビューカード、出光クレジット、JALカードなどは銀行系や信販系カード会社との提携カードではなく、企業がカード会社を設立して発行しているものです。
ダイナース、アメリカンエキスプレスはT&E（Travel & Entertainment）カードとも呼ばれるカードで、旅行や娯楽に特化したカードとしてアメリカで誕生し、世界的に独自の加盟店網を持っています。
そのほか、アコムなど消費者金融系会社が発行しているカードや、日専連などの小売団体系カードもあります。

以上はカード発行形態によるおおまかな分類ですが、現在は利用者にとってはその違いを意識することは通常ありません。